震災時に威力を発揮したツイッターを情報発信ツールに高めよう
東日本大震災の直後、一般・携帯を問わず電話がつながらない状況に陥りました。また、携帯メールの送受信が思うようにいかなかったのではないでしょうか。そんななか、通常通り使えていたコミュニケーションツールがありました。それはツイッター(Twitter)。震災時でも使える通信サービスとして話題になりました。ホームページやメールマガジンよりも即効性があるツイッターを、単なるコミュニケーションツールだけでなく、情報発信の有効な媒体として活用している事例が増えています。
震災後は急な情報発信を迫られている
災害時のツイッターのメリットは以下になります。
・災害発生後、自分の状況をツイッターで投稿しておけば簡単に一度だけで安否情報を残すことができる
・気になる相手がツイッターをしていれば、その人に電話などで連絡を取らなくても安否情報を知ることができる
・パソコン、携帯電話、スマートフォンなど幅広いツール、場所で投稿、確認ができるため、災害時に使える可能性が高くなる
つまり安否確認、非常連絡時に有効ということです。
震災後のツイッター活用事例としては、地方自治体が挙げられます。住民向けの行政情報やライフライン関係のお知らせ、ボランティアの呼び掛け、計画停電のローテーション等の情報をリアルタイムで発信しています。
また、国税庁も災害に関連した税の情報をツイッターにて発信。最新情報をタイムリーに伝えています。一般の企業・商店でしたら、イベントの告知やタイムセールの案内にツイッターを活用している例が見受けられます。
震災を経て、企業や商店は急な情報発信を迫られるようになりました。
「商品が品切れになった」「商品が入荷した」
「商品発送が遅れる」「計画停電で休業する」
「商店・オフィスの一部を帰宅困難者に開放する」
「イベントの急な開催(中止)」
こうした情報を伝えるのに、ツイッターが有効なのです。
ブログやメルマガのように気構えて書く必要がないツイッター。まずは気軽につぶやいて、徐々にコミュニケーションツールやマーケティングツールに高めてみませんか。











